インデック投資ならiDeCoとアーリーリタイアが両立できる

2020年6月16日火曜日

アーリーリタイア 確定拠出年金

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iDeCoの文字とグラフ

どうも、ゆゆじねふです。

iDeCoとアーリーリタイアは馴染まないのか

前回の記事でiDeCoを再開するとお伝えしました。

iDeCoは掛金が所得控除になることや運用益の非課税、受取時の税制優遇があります。その代わり60歳になるまでは引き出せません。

60歳になるまで資産の一部を拘束されるため、アーリーリタイアする人には向かないという意見があります。

私もリタイア後もしばらくは手を付けられないのはどうなのかと、始める前に悩んだこともあります。早期のリタイアを目指す際の足かせになるとして一回止めて、自由度の高い課税口座に振り向けようとした事もありました。

そうした事がありながらも再開させたのは、やり方によってはiDeCoとアーリーリタイアは共存出来ることに気がついたからです。

高配当株投資や個別株をしているならいらないかも

例えば高配当株投資の場合、生活費を配当金で賄うため個別株や高配当ETFといった定期的にお金を勝手に吐き出してくれるものが投資対象になります。

iDeCoではそのようなものは買えない上に、たとえ買えたとしてもその配当金は60歳になるまで引き出せないでしょう。

また高配当以外の個別株で投資をしている場合も同様です。

このような投資手法でアーリーリタイアを目指している人からすると、iDeCoを利用することは時間と入金力の無駄と言えます。早期のリタイアを目指さない場合は、投資のコアもしくはサテライト的な意味合いで利用する価値はあるかもしれません。

インデックス投資ならiDeCoも使えるか

一方でインデックス投資でアーリーリタイアをする場合はどうでしょうか。

インデックス投資は指数連動型の投資信託やETFを一定のルールで買っていき、指数の成長と投入した資金量で総資産額を積み上げていくものです。そして目標金額まで達してリタイアした後は毎月一定金額を取り崩して生活していきます。

iDeCoでは預金と保険、投資信託が投資先として選べます。預金と保険では資産が増えていかないので必然的に投資信託が投資対象になります。開設している会社にもよりますが、ネット証券ならほぼ確実に低コストのインデックスファンドが選べます。

インデックス投資でアーリーリタイアを目指す場合、毎月多くの資金を投資する必要があり、一般的な会社員の拠出上限額である月23,000円では到底収まりません。つみたてNISAや課税口座も併用して投資することになります。

そうすると必然的にiDeCoよりもそれ以外の口座の方が投資金額が多くなり、資産に占める割合もそれほど大きくならないはずです。

そうなればリタイアしてから60歳になるまでiDeCo以外から取り崩しを進めても資産が枯渇することも無いでしょう。そして60歳からはiDeCoの分も取り崩し対象に加えれば良いでしょう。最悪それまで耐えられる程度の資産があれば良いという人もいるでしょう。

あるいはiDeCoは70歳まで運用ができますので、それまでは一切手をつけずに非課税の恩恵を最大限享受する方法も状況次第ではできるでしょう。

このようにiDeCoの資産が使えるようになるまでを別の資産から補うことが出来れば問題が無いと言えます。

自分の場合はリタイア資産に対するiDeCoの比率は2割未満

私は社会人になってから23年後にリタイアする予定なので、毎月23,000円を年5%で23年間運用した場合1187万円がiDeCo口座に形成されます。リタイア時は7500〜9000万円の総資産がある想定でいますので、iDeCoは資産の16〜13%を占めることになります。

最終積立金額11,871,623円

この時点で取り崩しができない資産は全体の2割未満しかありません。残りの8割以上の資産だけでiDeCoが使えるようになるまでの15年間、取り崩していくのは可能であると言えそうです。

やっかいなのはリバランスが手間になることでしょうか。iDeCoではslimS&P500に100%投資しますのでそれ以外の口座にあるVTIとQQQとのバランスをどう取るかが悩ましくなりそうです。まあ当分先のことなのでその時に改めて考えれば良いでしょう。

結論

以上のように見てきましたが、インデック投資でアーリーリタイアを目指す場合でもiDeCoは使えるということになりました。

iDeCoの資産が取り崩し出来なくても他の口座に十分な資産が形成されていれば、そこから取り崩しを進めても資産がなくなることは無いでしょう。

気をつけるべきはリバランスをする際でしょう。資産がそのまま保持されるiDeCoと売却の進む他口座の間でバランスが乱れてくるので、資産構成によっては調整がやや大変かもしれません。全ての口座で同じ対象に投資をしていれば気にすることではないですが。

iDeCoは非課税メリットが大きいで、加入できる人は始めた方が良いでしょう。またアーリーリタイアを目指す上で最大の難点である受取時の制限も、iDeCo以外の資産から賄える算段がついているのならそこまで気にすることではないと今回思いました。

自分はアーリーリタイアするから関係ないと思い込まずにまずは色々検討してみてはどうでしょうか。



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1995年生まれ、実家暮らしをしながら中小IT企業で勤務し、将来的にアーリーリタイアを目指している

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